Supremeの業績不振とVFコーポレーションによる売却可能性
ストリートウェアブランドのSupremeが、親会社であるVFコーポレーションによる売却の可能性に直面しています。業界関係者によると、Supremeの売上高が予想を大きく下回っていることが主な原因とされています。かつてストリートカルチャーを代表する存在として絶大な人気を誇ったSupremeですが、近年はその勢いに陰りが見え始めていました。
この状況を受けて、VFコーポレーションの株主であるヘッジファンドのEngaged Capitalは、新CEOのBracken Darrell氏に対し、会社の戦略見直しを求める書簡を送付しました。書簡の中では、Supremeを含む一部ブランドの売却を含む、ポートフォリオの再構築が提案されています。
業界アナリストは「Supremeのブランド価値は依然として高いものの、近年のパフォーマンス不振が投資家の懸念材料となっている」と指摘。VFコーポレーションが2019年に21億ドルで買収した際の期待とは裏腹に、Supremeは期待通りの成長を達成できていないのが現状です。
中国ブランドHan Shu、Douyinで17億元のGMVを達成
一方、中国のファッションブランドHan Shuは、ショートビデオプラットフォームDouyin（中国版TikTok）で記録的な売上を達成しました。同ブランドはDouyin上で17億元（約340億円）の流通総額（GMV）を突破し、中国国内のEC市場における存在感をさらに強めています。
Han Shuは、中国のZ世代を中心に支持を集めるミレニアル向けファッションブランドです。同社はライブコマースを活用したマーケティング戦略に注力しており、インフルエンサーを起用したプロモーションが大きな成功を収めています。特に、2023年下半期以降、売上成長率が前年比150%以上と急成長を遂げていることが注目されています。
専門家は「Han Shuの成功は、中国のEC市場におけるライブコマースの重要性を示す好例」と評価。同社の戦略は、伝統的な小売りからデジタルファーストへの転換を図る多くのブランドの参考事例となっています。
Kudi、2025年までに2万店舗展開を目指す
インドの小売チェーンKudiは、2025年までに国内で2万店舗を展開するという野心的な拡大計画を発表しました。同社は現在、インド全土で8,000以上の店舗を運営しており、今後3年間で約2.5倍に規模を拡大する見込みです。
Kudiは主に地方都市や農村地域をターゲットとしており、低価格帯の日用品や食品を中心に取り扱っています。同社のビジネスモデルは「フランチャイズ方式」を採用しており、地元の小規模事業者との提携を通じて急速な拡大を実現しています。
市場調査会社のレポートによると、インドの小売市場は2025年までに1.5兆ドル規模に達すると予想されています。Kudiの拡大戦略は、この巨大市場におけるシェア獲得を目的としたものと見られています。同社CEOは「インドの消費市場の潜在力を信じており、特に地方都市における成長機会を重視している」とコメントしています。
ブランド業界の今後に向けた考察
今回の3つの事例から、グローバルなブランド業界におけるいくつかの重要なトレンドが浮かび上がります。まず、Supremeのケースに見られるように、かつて勢いのあったブランドでも、市場環境の変化や経営戦略の誤りによって苦境に立たされる可能性があるということです。
一方、Han Shuの成功は、デジタルネイティブなアプローチと地域市場（この場合は中国）の特性を理解した戦略の重要性を示しています。また、Kudiの急成長は、新興市場における小売業の可能性を改めて認識させるものです。
2023年以降のブランド業界では、デジタルトランスフォーメーションの加速、新興市場への注目、サステナビリティへの配慮などが主要なテーマとして続くと考えられます。各ブランドは、これらのトレンドを自社の戦略にどう取り入れていくかが問われることになるでしょう。