6月29日、「ナイキの時価総額が一夜にして800億以上も蒸発」という話題が、Weiboのホット検索リストで一時トップに躍り出た。世界的なスポーツブランドであるナイキの急激な株価下落は、投資家や消費者の間で大きな衝撃を与えた。
複数の金融メディアの報道によると、ナイキの時価総額減少にはいくつかの要因が複合的に作用している。特に注目すべきは、近年の消費者の購買行動の変化と、競合他社の戦略的な市場参入が挙げられる。
消費者の嗜好変化とブランド離れ
ミレニアル世代やZ世代を中心に、従来のブランド重視から価値観重視への消費傾向が強まっている。ナイキが長年築き上げてきた「エリートアスリート」を象徴とするブランドイメージが、現代の若者にとって必ずしも魅力的ではなくなってきている。
特にサステナビリティへの関心が高まる中、環境配慮型の新興ブランドが台頭。ナイキのサプライチェーンに関する環境問題への批判も消費者離れに拍車をかけている。
競合他社の台頭と市場シェアの減少
アディダスやプーマといった伝統的競合他社に加え、アンダーアーマーやルルレモンなどの新興ブランドが市場シェアを拡大。特に直接消費者向け販売（DTC）モデルを強化したブランドが成長しており、ナイキの従来型小売りモデルが時代遅れと見なされつつある。
中国市場では、安踏（ANTA）や李寧（LI-NING）といった国内ブランドの品質向上と愛国心を訴求するマーケティングが功を奏し、ナイキのシェアを奪っている。
デジタル戦略の遅れとイノベーション不足
パンデミック後のデジタルシフトに対応できていない点も指摘されている。ナイキのECプラットフォームやアプリ体験は競合に比べて遅れており、メタバースやNFTを活用した新しい顧客エンゲージメント戦略でも後れを取っている。
製品イノベーション面でも、近年画期的な新技術やデザインが少なく、「以前と同じような商品ばかり」という消費者からの批判も聞かれる。
今後のナイキに求められる戦略転換
専門家は、ナイキが市場での優位性を取り戻すためには以下の点が重要だと指摘する：
- サステナビリティ戦略の本格化と透明性のあるサプライチェーンの構築
- DTCモデルへの迅速な転換とデジタル顧客体験の革新
- 地域ごとの市場特性に合わせた柔軟な商品開発（特にアジア市場）
- Z世代との共感を生むブランドストーリーの再構築
今回の時価総額急落は単なる一時的な株価変動ではなく、スポーツアパレル業界全体の構造変化を示唆している。ナイキがこの危機を転換点として、真のブランド改革に取り組めるかどうかが今後の鍵となるだろう。